教育費の貯め方は?貯金・学資保険・NISAの考え方

子どもが生まれると、将来の教育費をどのように準備すればよいのか悩む家庭も多いと思います。
教育費は大学まで含めると大きな金額になることもあり、早めに準備を考えることが大切です。

ただし、教育費はすべてを一度に準備する必要があるわけではありません。進学のタイミングに合わせて、計画的に準備していくことが現実的です。

この記事では、教育費をどのように準備すればよいのか、貯金・学資保険・資産運用などの方法を含めて解説します。

目次

教育費はいくら必要?

教育費は進路によって大きく変わります。

目安

・すべて公立 約800万〜1000万円
・高校まで公立+私立大学 約1000万〜1200万円
・私立中心 2000万円以上

教育費の総額についてはこちらの記事でも詳しく解説しています。

教育費は「いつ必要になるか」を考えることが大切

教育費を準備するときは、総額だけでなくいつお金が必要になるかを考えることが重要です。

教育費の負担が大きくなるタイミング

・入学時
・受験期
・大学進学時

特に大学進学のタイミングでは、入学金や授業料などでまとまった支出が発生することがあります。

教育費はすべて貯めておく必要はない

教育費というと「大学費用をすべて準備しなければ」と考える人もいますが、実際には次のような考え方をする家庭も多くあります。

・高校までの教育費は家計から支払う
・大学費用を中心に準備する

教育費は長い期間にわたって発生するため、家計の収入とバランスを見ながら準備していくことが現実的です。

毎月いくら積み立てれば教育費は準備できる?

教育費の準備を考えるとき、「毎月いくら積み立てればよいのか」が気になる方も多いと思います。

例えば、大学費用として300万円を準備する場合を考えてみます。

・子どもが0歳から積み立てる(18年間)
毎月 約1万4,000円

・子どもが5歳から積み立てる(13年間)
毎月 約2万円

・子どもが10歳から積み立てる(8年間)
毎月 約3万1,000円

このように、早く準備を始めるほど毎月の負担を抑えることができます。

教育費の準備方法① 貯金

教育費の準備方法として、最もシンプルなのが貯金です。

メリット

・元本割れのリスクがない
・いつでも使える

注意点

・金利が低いため増えにくい
・計画的に積み立てないと貯まりにくい

教育費専用の口座を作り、毎月積み立てていく方法を取る家庭もあります。

教育費の準備方法② 学資保険

学資保険は、教育費の準備を目的とした保険です。

特徴

・満期時に教育資金を受け取れる
・契約者に万が一のことがあった場合、保険料の支払いが免除されることがある

一方で

・途中解約すると元本割れの可能性
・利回りはそれほど高くない

といった点もあります。

学資保険についてはこちらの記事でも詳しく解説しています。

教育費の準備方法③ NISAなどの資産運用

最近は、教育費の一部を資産運用で準備する家庭も増えています。

例えば

・つみたて投資
・NISA

などを利用する方法です。

メリット

・長期間の運用で資産を増やせる可能性がある

注意点

・価格変動のリスクがある
・短期間で使うお金には向かない

教育費は使用時期が決まっているため、運用期間とのバランスを考えることが大切です。

教育費の準備は組み合わせて考える家庭も多い

教育費の準備方法は1つに限定する必要はありません。

例えば

・貯金+学資保険
・貯金+NISA
・学資保険+投資

など、複数の方法を組み合わせて準備する家庭もあります。

家庭の家計状況や考え方によって、無理のない方法を選ぶことが大切です。

教育費の準備は早めに考えておくと安心

教育費は進学のタイミングで大きな支出が発生することがあります。

早めに準備を始めておくことで

・毎月の負担を分散できる
・家計計画を立てやすい

というメリットがあります。

教育費の全体像についてはこちらの記事も参考になります。

教育費と家計バランスを30秒でチェック

教育費の準備方法は家庭の家計状況によって変わります。

まずは今の状況を整理してみてください。

教育費・住宅費・保険などを含めて家計のバランスを簡単にチェックできます。

参考資料

文部科学省「子供の学習費調査」
日本政策金融公庫「教育費負担の実態調査」

監修

武田 吉広(タケダ ヨシヒロ)

ファイナンシャルプランナー

毎月定期的に実施しているセミナーが各地で大好評。
国内生命保険会社で支店長などを20年間勤めた経験を活かし、教育・老後などの人生における「お金の問題」をお客様に寄り添って解決していく。
アフィリエイテッド ファイナンシャル プランナー

※本記事は執筆時点の情報をもとに作成しています。保険商品や制度の内容は変更される可能性があるため、最新の情報は各保険会社・公的機関の案内をご確認ください。

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