「必要保障額ってよく聞くけど、結局いくら必要なの?」
子どもが生まれると、生命保険を見直したほうがいいと言われます。しかし実際には、
- 必要保障額とは何か
- どうやって計算するのか
- 今の保険で足りているのか
がはっきりしないまま、不安だけが残っている方も多いのではないでしょうか。
この記事では、
- 必要保障額の意味
- 基本的な計算方法
- 子どもが生まれたあとに再計算すべき理由
- 30代前半・子ども1人世帯の簡易シミュレーション例
をわかりやすく整理します。
必要保障額とは?わかりやすく解説
必要保障額とは、
万一のときに、残された家族の生活を維持するために不足する金額
のことです。
「保険はいくら入るべきか?」ではなく、
「いくら不足する可能性があるか?」を考えるのがポイントです。
必要保障額の基本的な計算方法
一般的な考え方は次の式で整理できます。
必要保障額 =(将来かかる生活費 + 教育費)−(遺族年金 + 貯蓄)
つまり、
将来必要になるお金− すでに備えがあるお金= 不足する金額
この「不足分」が、必要保障額の目安になります。
子どもが生まれると必要保障額が変わる理由
出産後に見直しが必要と言われるのは、家計の構造が変わるからです。
① 教育費という新しい支出が加わる
子どもが生まれると、将来の教育費を考える必要があります。
進路によって差はありますが、数百万円〜1,000万円以上かかるケースもあります。
これまで存在しなかった大きな支出が、家計に加わります。
② 育休で収入が一時的に減る
育児休業中は収入が減少します。
- 貯蓄ペースが落ちる
- 家計の余裕が小さくなる
という変化が起きます。
将来の備えに回せるお金が減ることで、必要保障額の考え方も変わってきます。
③ 生活費が長期化する
子どもが自立するまで、生活費は長期間かかります。
「今の生活費」ではなく、
「子どもが成長するまでの生活費」を前提に考える必要があります。
必要保障額の簡易シミュレーション例
(30代前半・子ども1人の場合)
※あくまで一例です。
前提条件
- 夫:年収500万円
- 妻:育休中
- 子ども:0歳
- 貯蓄:300万円
将来かかるお金(概算)
- 生活費:月20万円 × 15年 = 約3,600万円
- 教育費:800万円
合計:約4,400万円
すでにあるお金
- 遺族年金(概算):約1,500万円
- 貯蓄:300万円
合計:約1,800万円
不足分(必要保障額の目安)
4,400万円 − 1,800万円 = 約2,600万円
このケースでは、約2,600万円が必要保障額の目安になります。
もちろん、収入や家族構成によって大きく変わりますが、
「思っていたより差があるかもしれない」
と感じる方もいるのではないでしょうか。
よくある疑問
学資保険があれば大丈夫?
学資保険は教育費対策の一部です。
しかし、生活費全体をカバーするものではありません。
教育費と生活費は分けて考える必要があります。
貯蓄があれば生命保険は不要?
十分な貯蓄があれば、保障は小さくて済む可能性があります。
ただし、育休中や子育て初期は、想像より貯蓄が減りやすい時期でもあります。
現在の貯蓄額と将来の支出を照らし合わせて判断することが重要です。
必要保障額は一度計算すれば終わり?
いいえ。
- 子どもの成長
- 働き方の変化
- 収入の増減
によって必要保障額は変わります。
ライフステージが変わるタイミングで、再計算することが大切です。
まずは「どこが不安か」を整理することから
ここまで読んで、
「考え方はわかったけれど、自分の場合はいくら必要なのか分からない」
と感じた方もいるかもしれません。
正確な計算をする前に、
- 教育費が不安なのか
- 生活費が不安なのか
- 働けなくなったときが不安なのか
を整理するだけでも、次の一歩が見えます。
👉 出産後の家計と保険を5分でセルフチェックする

まとめ|出産後は一度“再計算”する価値がある
子どもが生まれると、
- 支出が増える
- 収入が一時的に減る
- 将来の責任が大きくなる
という変化が起きます。
必要保障額は、「今の保険が足りているか」を確認するための目安です。
難しい計算から始めなくても大丈夫です。
まずは家計と保障のバランスを整理することから始めてみてください。

武田 吉広(タケダ ヨシヒロ)
ファイナンシャルプランナー
毎月定期的に実施しているセミナーが各地で大好評。
国内生命保険会社で支店長などを20年間勤めた経験を活かし、教育・老後などの人生における「お金の問題」をお客様に寄り添って解決していく。
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