【年代別】20代・30代・40代の保険の選び方｜今必要な保障とムダのない見直しポイントとは？

2025年5月16日

はじめに：保険を「年齢別」に見直す意味

保険は一度加入したら終わりではありません。むしろ、ライフステージや年齢によって必要な保障内容が変化するため、定期的な見直しが不可欠です。特に20代・30代・40代は、人生の中でも大きなイベント（就職・結婚・出産・子育て・住宅購入・親の介護など）が集中する時期です。これらの変化に合わせて、自分と家族を守る保険の「最適解」も変わっていきます。

本記事では、20代・30代・40代それぞれの年代において、今本当に必要な保険とは何か？を詳しく解説し、ムダな保険料を削減しながらもしっかりとリスクに備えるための見直しポイントをご紹介します。

「とりあえずなんとなく入っている」「昔加入したまま見直していない」そんな方にこそ読んでいただきたい内容です。

20代の保険選び｜最低限の保障で備えるスタートライン

就職・独立したらまず押さえるべき保険とは？

20代は、保険の加入を初めて検討する人が多い年代です。就職・独立と同時に、万が一に備えて保険への関心が高まる一方で、「まだ若いから必要ないのでは？」と考える人も少なくありません。

しかし、若いうちに加入することで保険料を抑えられるのは大きなメリットです。特に医療保険や就業不能保険は、健康であるうちに準備しておくことで、将来の不安を大きく軽減できます。

医療保険は「入院・手術」をカバーできる最低限でOK

20代で重要なのは、高額な入院・手術費用に備えることです。健康リスクは少ないとはいえ、突然の事故や病気で入院する可能性はゼロではありません。公的医療保険（健康保険）ではカバーしきれない出費に備え、以下のような保障がある医療保険が望ましいです。

入院1日5,000円以上
手術給付金あり
先進医療特約の追加

とくに先進医療特約は月数百円の負担で、最大2000万円までの高額医療をカバーできるため、コストパフォーマンスが高くおすすめです。

就業不能保険も検討を

あまり知られていませんが、働けなくなったときの収入減に備える「就業不能保険」も20代からの備えに適しています。病気やケガで長期離脱すると、生活費を賄うのが難しくなることがあります。

会社員であれば傷病手当金が支給されますが、自営業・フリーランスにはこの制度がありません。職種や働き方に応じて、自分の収入が止まったときのリスクに目を向けましょう。

死亡保険は「独身なら最小限」、結婚・子ありなら見直し

独身で扶養家族がいない場合、高額な死亡保険は不要です。最低限、葬儀費用などをカバーできる数百万円の定期保険で十分でしょう。逆に結婚・出産で扶養家族ができた場合には、遺された家族の生活費・教育費を賄えるよう、保険金額の見直しが必要になります。

コスパ重視！20代におすすめの保険スタイル

20代の保険設計では、「掛け捨て型」＋「必要最小限」を基本に考えましょう。収入がまだ多くない時期に高額な貯蓄型保険に加入すると、他の支出に影響する可能性があります。

保険の種類	おすすめの形	理由
医療保険	掛け捨て型・日額5,000円程度	安価で必要保障を確保
就業不能保険	60歳満了型	病気・ケガ時の収入を保障
死亡保険	定期保険・300万～500万円	独身者は葬儀費用程度でOK

将来的に結婚・出産といったライフイベントがあるなら、そのタイミングで保障内容の見直しを行いましょう。

30代の保険選び｜家庭・子育て世代のリアルなリスクに備える

家族が増える30代、保険の見直しは必須

30代は結婚・出産・マイホーム購入など、人生の大きな転機が集中する時期です。扶養家族が増えることで、自分だけでなく「家族を守る保険」への関心が高まります。20代の保険内容のままでは、万が一のときに保障が足りないケースも。今こそ、ライフスタイルに合った保険の見直しが重要です。

妊娠・出産に備える医療保険の見直し

妊娠・出産に関連する医療費は、想像以上にかかる場合があります。帝王切開や切迫早産は「異常分娩」として給付対象になるケースもあり、女性は出産前の加入がポイントです。

また、男性も育児中のストレスや過労によるメンタル疾患など、予期せぬ病気に備えた医療保障が必要になることがあります。

収入保障保険で万が一に備える

一家の大黒柱が万が一亡くなった場合、残された家族の生活が成り立たなくなるリスクに備える必要があります。収入保障保険は、被保険者が死亡した際に毎月の生活費を年金形式で受け取れる保険で、子育て世代にとって非常に実用的です。

学資保険は必要？貯蓄とのバランスを考える

子どもの教育費を準備する方法として、学資保険は依然として人気があります。特に、万が一親が死亡した際の保険料免除特約があるものは、教育資金の確保という意味で安心材料になります。

ただし、現在は利率が低いため、iDeCoやNISAと併用して資産形成を行う家庭も増加中。保険だけに頼らず、目的に応じて使い分ける姿勢が大切です。

掛け捨て vs 貯蓄型の判断基準

30代になると、将来の資産形成も視野に入れた保険選びが必要です。家計に余裕があるなら、終身保険や低解約返戻金型保険など貯蓄性のある商品を検討するのも選択肢の一つ。ただし、住宅ローンや教育費が重なりやすい時期でもあるため、まずは生活保障を優先すべきでしょう。

30代子育て世代におすすめの保険プラン

保険の種類	おすすめ内容	補足
医療保険	先進医療特約付き＋女性疾病特約	出産・婦人科系疾患に対応
収入保障保険	60歳または65歳まで	遺族の生活費を確保
学資保険	子ども1人につき1契約	返戻率や払込免除の有無を要確認
がん保険	一時金＋通院保障型	家族の生活を守るための備え

保険は「入っているから安心」ではなく、自分たちの状況に合ったものにしているかが重要です。保険の見直しは、家族の未来への投資とも言えるでしょう。

40代の保険選び｜介護・老後も視野に入れた「攻めと守り」の両立

40代は「守りの保険」＋「老後資金の準備」の二刀流

40代は子どもの教育費がかさむ一方で、自身や配偶者の健康リスクも高まってくる年代です。また、親の介護問題や、自分たちの老後に備える必要も出てきます。これまでの保険を見直し、「保障の厚み」と「無駄な支出の削減」を両立することが大切です。

医療・がん保険は「入っておいてよかった」が実感される年代

40代は生活習慣病やがんの罹患リスクが急増する年代です。がん治療は入院よりも通院や自由診療の費用が中心になるケースが多く、がん保険の一時金＋通院特約が役立ちます。

医療保険は日額給付だけでなく、手術給付金や先進医療への対応も見直しておきましょう。

親の介護リスク、自分の老後リスクにも目を向ける

40代後半からは、親が後期高齢者に差し掛かる時期でもあります。介護保険や三大疾病保障付保険など、「家族に迷惑をかけないための保険」も選択肢に加わってきます。

同時に、老後資金の準備も本格化。iDeCoやNISAなどの活用とともに、低解約返戻金型の終身保険で老後の生活資金を保険で備えるという選択もあります。

「保険の断捨離」も大切な見直しポイント

若いころに加入した保険が、今のライフスタイルに合っていないこともあります。たとえば、子どもが成人していれば大きな死亡保障は不要になることも。保障額・保険期間・特約を見直し、不要な保険料を削減する「保険の断捨離」も積極的に行いましょう。

40代の保険設計：攻めと守りのバランスをとる

保険の種類	ポイント	補足
医療保険	通院・先進医療・生活習慣病特約付き	健康リスク上昇に対応
がん保険	診断一時金＋通院保障型	自由診療費用もカバー
収入保障保険	必要額を再計算	子の独立で減額も
介護保険	要介護2以上に一時金や年金	自分・親双方に備える
老後資金保険	終身・年金保険で積立	iDeCoやNISAとの併用も

40代の保険選びでは、「安心のための保障」と「未来のための資産形成」の両面を意識しましょう。毎月の支払いが過重にならないように、保険料と保障のバランスも見直しのポイントです。

年代別保険見直しのポイントまとめ表

ここまで紹介してきた保険の選び方や見直しポイントを、20代・30代・40代の年代別に一覧表でまとめました。自分のライフステージに合わせて、必要な保障と見直しの目安をチェックしてみましょう。

スクロールできます

年代	主なライフイベント	重視すべき保障	見直しのポイント
20代	就職、独立、結婚	・医療保険・就業不能保険・（必要に応じて）死亡保険	・最低限の保障でコスパ重視・将来の見直しを前提に設計
30代	結婚、出産、育児、住宅購入	・医療保険（女性疾病特約）・収入保障保険・学資保険・がん保険	・家族構成に合わせて保障を増やす・死亡保障の金額を明確に
40代	教育費ピーク、親の介護、老後準備	・医療・がん保険（通院・先進医療対応）・介護保険・老後資金保険（終身・年金）・必要に応じて収入保障保険	・不要な保障は整理（断捨離）・保障と資産形成のバランスを意識

ライフステージが変われば、必要な保障も変わっていきます。「昔入ったまま放置」ではなく、定期的な見直しが保険を活かすカギです。

よくある質問Q&A

Q1. 若いうちに保険に入るメリットは何ですか？

A. 若いうちは健康状態が良好なため、審査に通りやすく、保険料も割安で済むというメリットがあります。特に医療保険や就業不能保険などは、病気が見つかってからでは加入できない可能性もあるため、健康なうちの加入が有利です。

Q2. 学資保険とNISA、どちらで教育資金を準備すべき？

A. 学資保険は「確実に積み立てられる」「万一時に保障がある」という点で安心感があります。一方、NISA（つみたてNISA）は利回り次第で高い資産形成も期待できます。リスク許容度や家庭の方針に合わせて、併用も有効な手段です。

Q3. 共働きでも死亡保険は必要ですか？

A. 共働きでも、片方の収入に依存している部分があれば保障は必要です。特に子どもがいる家庭では、一方が亡くなった場合の生活費や教育費に備える収入保障保険を検討しましょう。

Q4. 一度入った保険はずっと続けた方が得ですか？

A. 保険は定期的に見直すことで、自分に合った保障に最適化できます。内容や家族構成が変わった場合、保障が過剰・不足になっている可能性もあるため、3〜5年に一度はチェックしましょう。

Q5. 保険ショップや無料相談は本当に信用できますか？

A. 中立な立場のファイナンシャルプランナー（FP）が在籍する保険相談窓口であれば、複数社の保険商品を比較でき、自分に合ったプランを選べます。信頼できる相談先を選ぶことが重要です。

まとめ：保険はライフステージで柔軟に最適化するもの

20代・30代・40代、それぞれの年代で必要な保障は大きく異なります。独身時代には最低限の保障で十分だった人も、家庭を持つことで保障の内容や金額を見直す必要が出てきます。

また、年齢が上がるにつれて病気のリスクや介護への備え、老後資金の準備も重要になります。その一方で、子どもの独立や住宅ローンの完済により、不要になった保障を整理する「保険の断捨離」も視野に入れるべきです。

つまり、保険は「一生同じものを持ち続ける」のではなく、ライフステージに応じて柔軟にカスタマイズすることが大切なのです。

どの保険が自分に最適なのかを判断するのは簡単ではありませんが、定期的な見直しと専門家のアドバイスを活用することで、ムダをなくし、本当に必要な保障を手に入れることができます。

もし今の保険に不安や疑問がある方は、ぜひ一度プロの目で見直してみることをおすすめします。

公的保障との関係・参考リンク一覧（厚労省など）

民間保険に加入する際は、公的制度とのバランスを考えることが重要です。すでに国の制度で保障されている内容に加えて、足りない部分を民間保険で補うという発想が基本になります。

主な公的保障制度と内容