妻の生命保険はいくら必要？専業主婦・共働きで変わる必要保障額

妻の生命保険を考えるとき、多くの家庭が次のような疑問を持ちます。

・妻の生命保険はいくら必要？
・専業主婦と共働きで違う？
・平均はいくらぐらい？
・そもそも妻に生命保険は必要？

妻の死亡保障は

・家庭の働き方
・子どもの年齢
・家事育児の負担

によって必要な金額が変わります。

この記事では、妻の生命保険の必要保障額の目安と考え方を整理します。

なおこの記事では、「妻」という言葉を夫婦の配偶者の一方（女性側）として一般的な呼び方で使用しています。

家庭によっては

・専業主婦
・共働き
・妻が主な収入を担う

など状況はさまざまです。

そのため本記事では、働き方に関わらず「妻」という立場の配偶者の生命保険という前提で解説します。

妻の生命保険はいくら必要？まず考える3つのポイント

妻の死亡保障を考えるときは、主に次の3つを確認します。

家事・育児の代替費用

妻が亡くなった場合

・家事代行
・ベビーシッター
・保育費

などの費用が発生する可能性があります。

特に子どもが小さい家庭では、家事・育児の代替費用が大きくなります。

妻の収入

共働きの場合は

・妻の収入がなくなる
・教育費計画の見直し

など家計への影響も考える必要があります。

子どもの年齢

子どもが小さいほど

・保育費
・教育費
・育児サポート

などの支出が増える可能性があります。

妻の死亡保障はいくら必要？生命保険の目安

妻の生命保険が必要かどうかの考え方については、次の記事で詳しく解説しています。

妻の死亡保障の目安は、家庭状況によって変わります。

家庭状況	妻の死亡保障の目安
子どもなし	0〜500万円
子どもあり（専業主婦）	500〜1500万円
子どもあり（共働き）	1000〜2000万円
妻の収入が高い共働き	2000万円以上

この金額はあくまで一般的な目安で、家庭の状況によって大きく変わります。

専業主婦の妻に必要な生命保険

専業主婦の場合、収入はなくても家事や育児という役割があります。

もし妻が亡くなった場合、次のような費用が発生する可能性があります。

・保育費
・家事代行
・ベビーシッター

そのため、500万〜1500万円程度の死亡保障を準備する家庭が多いとされています。

特に

・子どもが未就学児
・夫の帰宅が遅い

家庭では保障額を多めに考えることもあります。

共働きの妻に必要な生命保険

共働きの場合は

・家事育児の代替費用
・妻の収入減少

の両方を考える必要があります。

例えば

・妻の年収300万円
・子どもが小学生

という家庭では、1000万〜2000万円程度の保障を準備するケースが多く見られます。

平均はあくまで参考ですが、日本人女性の死亡保障額の平均は次のようになっています。

妻の生命保険の平均保障額

生命保険文化センターの調査では、女性の死亡保障額の平均は次のようになっています。

年齢	平均死亡保障額
20代	約900万円
30代	約1000万円
40代	約900万円
50代	約700万円

ただし平均は

・子どもの有無
・家庭状況

を反映していないため、あくまで参考程度に考えるのがよいでしょう。

妻の生命保険の必要保障額を計算する方法

妻の死亡保障は、次のように整理すると考えやすくなります。

必要保障額の基本式

必要保障額　＝　家事・育児の代替費用　＋　妻の収入減少　−　貯蓄

例えば

・家事代行 5万円 × 5年
・保育費 3万円 × 5年

この場合、合計は約480万円になります。

このように、必要な期間の支出を合計して考える方法が一般的です。

妻の生命保険があまり必要ないケース

次のような家庭では、妻の死亡保障は大きくなくてもよい場合があります。

・子どもがいない
・共働きで家事分担している
・実家のサポートがある

この場合は、整理費用として数百万円だけ準備するという考え方もあります。

妻の生命保険は医療保険と分けて考える

「妻の生命保険」という言葉は

・死亡保険
・医療保険

の両方を指す場合があります。

この記事で説明しているのは、妻が亡くなった場合の死亡保障です。

医療保険については、次の記事で詳しく解説しています。

生命保険を見直すタイミング

生命保険は、次のようなライフイベントで見直す家庭が多くなっています。

・結婚したとき
・子どもが生まれたとき
・住宅ローンを組んだとき
・働き方や収入が変わったとき

こうした変化があると、必要な保障額も変わることがあります。

参考資料

生命保険文化センター「生活保障に関する調査」
生命保険文化センター「生命保険に関する全国実態調査」
金融庁「保険を理解するための基礎知識」